こんにちは！シンです。
今回は「民間の生命保険、医療保険が必要か考える」という内容で書いていきます。
まずは、僕自身は民間の医療保険には入っていません。
正確に言うと以前は入っていましたが、解約しました。
そのため、その立場で書いていきます。
保険に加入するのは別にいいと思いますが、
加入を検討するにあたり知っておいた方がいい情報というのをまとめてみましたので是非加入する際の参考にしてください。
日本人の民間医療保険の加入率は80%以上
日本人の民間医療保険の加入率は驚異の80%以上です。
外部リンク：生命保険文化センター 生命保険に加入している人はどれくらい？
日本の保険会社の方は優秀ですね。
保険に月々数万円払っている人も多いのではないでしょうか。
日本の社会保障制度
続いて日本の社会保障制度にも目を向けてみましょう。
健康保険と言えば日本人なら誰もが知っている国民皆保険制度ですね。
実は健康保険の制度は病院にお世話になったときに3割負担になるだけではないのです。
病院での医療負担３割以外にも、
- 高額療養費制度
- 傷病手当金
というものもあります。
次から詳しく解説します。
高額療養費制度を利用すると月の最大医療費が10万円になる
高額療養費制度という制度も健康保険の中に含まれています。
一説によれば高額療養費制度の認知度は国民の約30%とも言われています。
高額療養費制度は一言でいうと、
1ヶ月の医療費がどんなに掛かっても約10万円になる
という制度です。
詳しくは年収などによって変わってきますが、おおよそ10万円以内に収まります。
数百万円の治療を行ったとしてもその月の医療費は約10万円です
(但し、保険適用範囲内に限ります)。
傷病手当金を利用すると入院時にも給料の2/3を最大1年半もらえる
これは会社員、公務員に限定されますが、傷病手当金という制度もあります。
これは働けなくなった状態(入院など)が4日以上続いた場合、4日以降から給料の約2/3を1年半の期間に渡って支給されるという制度です。
これで入院して収入が全くの0になることは防ぐことができます。
現在はどんどん入院日数は減る傾向にあります。
外部リンク：ファイザー 傷病手当金とは
若い人のがん罹患率は2人に１人ではない
日本ではがん保険も人気です。
しかし、がん単体に焦点を当てた保険と言うのは世界でも珍しく、日本、台湾、韓国くらいです。
その他の先進国はというと、がんを含めた複合的な保険がメインになります。
がんはとても怖い病気ですが、実際のがんの罹患率を知っている方は少ないのではないでしょうか。
国立がん研究センターのHPにてがん罹患率は公開されています。
がんは2人に1人というのは有名で知っている方も多いと思いますが、国立がん研究センターで公開されている資料を見ると印象が変わってきます。
大切なのはがん罹患率は年代によって異なるということです。
若い年代の罹患率は決して高くありません。
生涯で考えるとがんの罹患率は2人に1人になりますが、若いうちの罹患率が低いことは覚えておいた方がいいです。
「結局2人に1人ががんになるならがん保険に入っていた方がいいよね」と思われるかもしれませんが、
次に大切なのは治療費です。
がん治療に掛かる金額は？
これもあまり知られていないことだと思いますが、がんになった方はいますので、その治療費も出ています。
がんになった場合に掛かる治療費を自分で用意できれば保険は必要ないと言えるのではないでしょうか。
がんの治療費の平均額は115万円
がんの治療費の平均額は115万円です。
あくまで平均なのでそれ以上掛かっていることには注意が必要です。
反対に平均以下の人がいることも事実です。
がん治療の平均額は1ケ月1万円貯金で十分
がん治療の平均額は115万円ということが分かったら貯金のシミュレーションをしてみましょう。
仮に25歳の人がいたとして、その人が1ケ月1万円貯金したとしたら1年で12万円になります。
それを10年続ければ120万円貯めることができるのでがん治療の平均額を超えることができます。
超えた段階でも35歳なのでまだまだがん罹患率は低いです。
医療保険に入ったからと言って病気にならないわけではない
民間の医療保険に入っても病気の可能性は0にはなりません。
当たり前と思いきや、結構陥る落とし穴がこれです。
さらに言うと、
医療保険に入っているからと言って必ず治るわけではありません。
医療保険に入る理由は治療費の補填ですので、
自分で払えるならわざわざ保険にしか使えないお金に換えるよりも、なんにでも使える貯金で持っていた方がいいと思います。
先進医療は保険適用外という営業文句には注意！
保険の営業の方は高額療養費制度などを持ち出すと大体
「高額療養費制度では保険適用外の先進医療は賄えません」と言ってきますが、
これも確率の問題になってきます。
先進医療は現在は保険適用外かもしれませんが、効果が認められれば保険適用になります。
それに先進医療だからといって全部が全部高額になるわけではありません。
そもそも先進医療を利用する人は全患者の何%かということもしっかりと認識しておくべきだと思います。
更に言うと、その先進医療を利用する患者の年齢層も大切になります。
先進医療特約は安いですよね。
これはそのまま利用者の確率になることの裏返しだと思います。
外部リンク：「先進医療特約」は必要？迷っている人が押さえるべきポイント
日本の社会保障制度が破綻するときは民間保険も成立しない
日本の社会保障制度は年々上がり続けています。
高齢化社会になっているので必然です。
民間の保険は加入年齢が低ければ金額が抑えられるので先を見越して今から入っておくべきと考える方もいるかと思いますが、僕はそうは思いません。
民間の保険会社は国の社会保障制度を熟知しています。
現在の各社の保険プランは現行の社会保障制度という土台の上で成り立っています。
今後、国の社会保障制度が破綻とまではいかなくても、改悪されていった場合、必ず民間の保険会社もそれに合わせる必要が出てきます。
仮にアメリカのようになったとすると、民間の保険は一部の富裕層にしか入れないシステムとなるでしょう。
お金を貯められない人にとっては有益
ここまで色々言ってきましたが、民間の保険に加入しなくてもよくなるにはきちんとした貯金が必要になります。
世の中にはどうしても貯金できない人も一定数いると思います。
そういった体質の方にとってはいざというときにお金が足りない！ということを防げるのでいいのかもしれません。
保険の営業からは高額療養費制度などの説明はされない
保険の営業の方から営業を受けた際に僕は一度も「高額療養費制度」も「傷病手当金」も「がん罹患率」も「がん治療の平均額」も言われたことがありません。
高額療養費制度を説明してしまうと加入率が下がることが分かり切っているからです。
あとがき
保険は払い続けると莫大な金額になりますので、
正しい知識をつけてお金が飛んでいかないように守る必要があります。
こういったことは学校では教えてくれないので自分で調べて勉強するしかありません。
僕が書いたことも鵜呑みにせずに、考えるきっかけにしていただけたらと思います。
参考になれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。
